スポンサーサイト動画共有サイト「YouTube」は”死ぬ”か?

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2006-10-24

日本でも「ようつべ」の愛称で親しまれる、米国の無料動画共有サイト「YouTube」だが
日当たりのユニーク・ビジター数は平均620万に達しているという(2006年7月)。
既に16億5000万ドルでGoogleに買収されることが決まり、認知度が増えそれ以後もアクセスは増えるばかりである。

そんな中、日本からJASRACやNHK、民放各局などが削除要請した結果、3万もの動画が消されたそうである。(itmedia
これにはようつべユーザーにもYouTubeが”終わった”のではないかと衝撃が走った。

当初から著作権問題が噴出していたのだが、ついにという印象で、
日本でYouTubeの認知度が増えたのは、やはり日本の著作権のあるコンテンツが
大量に共有されて配信されていたからだ。

まず購入にお金がかかる楽曲のPVなどが容易で見られる。
再放送されないような古い映像作品が見られたりする。
また、地方で放送されないマイナーな深夜アニメやそのパロディなども多い。
もちろん個人撮影の面白動画もあることはある。

回線さえ早ければ、音楽ファンやテレビっ子、アニメファンがいつでもアップロードされてある動画を見られるというのだから
人気が出ないはずはない。

筆者もこれまでいろいろ見てきた。
例えとして、いくつか挙げるが、

まずPVやライブ動画だ。個人的に好きなコブクロやスキマスイッチなどのミュージシャンの動画
これらはYouTubeで容易に見られた。もちろん他のアーティストのものも(過去には)たくさんあった。

お堅い番組や幼児向け番組もある。
「NHKスペシャル 映像の世紀 第11集『Japan』 世界が見た明治・大正・昭和」もYouTubeにアップロードされていた。
教育テレビ「ピタゴラスイッチ」のピタゴラ装置も連続して見られる。

また、ネタ動画も多く、ハプニング動画も瞬時にアップされる。
NewSの山下智久(山p)がMステで抱いてセニョリータを歌ったとき、
マイクを落として口パクが判明したハプニング動画は放送終了間もなくアップされていた。
家族や友人も見たが面白いと好評だった。

過去の面白い番組の動画ももちろんある。「たけしのお笑いウルトラクイズ」ダチョウ倶楽部・上島竜平の人間ロケットや、
ダウンタウン ガキの使いの「笑ってはいけないハイスクール(英語レッスン)」のジミー大西に爆笑。
これらは外国人にも受けている。

アニメで言えば、ガンダムSEEDとSEED DESTINYはYouTubeで観賞したし、
先ごろ話題となった、涼宮ハルヒの憂鬱というライトノベルが原作のアニメがどういうものなのか、気になりここで見た。



※著作権違反となるアップロードを勧めるものではない。あくまでYouTubeの規約、米国の法律・国内法に従うべきである



これらの中でも生き残っている動画もあれば、消されている動画もある。
いずれは大半が消される運命にあるだろう。

「消されたなら、またアップロードすれば良い」と考える違法ユーザーもいるだろうが、
CNETによると、「YouTubeは著作権者に違法ユーザーの情報を提供」「YouTube側としては、提訴された違法ユーザーを保護しない」とある。

徐々に違法ユーザーも焙り出され、巨額な見せしめ訴訟により違法アップロードとそれ目当てのアクセスが減っていくのかもしれない。
広告料が主な収入源といわれるYouTubeだが、この点で”ドル箱”が減って設備投資は無駄になる。

また、他の動画共有サイトとして、
海外ではDivX Stage6、Microsoft Soapbox on MSN Video、Google Video、Yahoo! Video、Revver…
国内ではワッチミー!TV、NTT ClipLife、EbiTV!、みなくるビデオ、Ameba Vision、Ask ビデオ…
などがあり、競争が熾烈になっている。

さらに、違法ではないのにタダで見られる通常の動画配信サイトやGyaOなどのネットテレビともユーザーの時間を取り合う。

GooTubeとも揶揄されていたが、買収する側の「Google Video」と統合の可能性もある。
これはGoogleにとってはプラスだろうが、認知度が高いYouTubeの名を捨てるのは勿体無い。


これらを考えるとYouTubeの前途は多難で、新しい収益や方向性を模索する必要があるだろう。


面白い例として、YouTubeが直接行ったわけではないが
東京メトロポリタンテレビ(TOKYO MX)のようにYouTube等で一部番組配信を決めたテレビ局もある。
これはMXTV側がインフラにただ乗りできる点、動画サイト側が広告収入増が見込める点で相乗効果があると思う。

これが功を奏せば、削除要請ばかりしてくる日本のテレビ局へ営業をかけることもできるはずである。

まだまだYouTubeが”死ぬ”ことはないと思うが、転換期に来ていることは確かだ。
動画共有サイトの雄が繰り出す次の一手に注目しよう。


日本の団体の要請により約3万の動画が消された件 - itmedia
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0610/20/news062.html

提訴された違法ユーザーが保護されない件 - CNET
http://japan.cnet.com/news/media/story/0,2000056023,20283447,00.htm

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